2020.05.14 05:30

防災の考え方

皆さん、こんにちは！防災士のリーリエです。

さくらいふのメンバーには、私を含め3名の女性防災士が所属しています。

このコンテンツでは、「家族で行う防災」をテーマに、日頃からできる備えや災害の特徴などをご紹介します。

防災を進める上で、「自助」「共助」「協働」3つの考え方が基本となります。

・自助…自分の命は自分で守る

・共助…地域・職場で助け合い、被害拡大を防ぐ

・協働…市民、企業、自治体、防災機関等が協力して活動する

この中で、特に大切なのは「自助」です。

「災害が発生した1時間後、あなたは何をしていると思いますか？」

この質問に対して多くの方は、

「避難している」

「家族と連絡を取り合っている」

「近隣の方を手助けしている」

などと答えます。

忘れてはならないのは、「災害発生と同時に多くの方が亡くなっている」ということです。

1995年1月17日の阪神・淡路大震災では、亡くなった方の8割以上が、地震直後、崩れてきた家屋や倒れてきた家具の下敷きになったため短時間で亡くなられています。つまり、災害が発生した時に、「自分の命を自分で守る」ことができなければ、避難も救助もできません。

そして、自分の身を守るためには「正しい知識」と「備え」が必要になります。

災害は起こるものです。さぁ、私達と一緒に学んでいきましょう！

災害対策の基本の考え方で、どのような事態においても「自分の命は自分で守る」という備えが必要です。

災害時に命を失ったり、大けがをしたりすると避難することや、家族や職場の方を救助することもできません。日頃から身の回りや防災に関する知識と技能を取得して、備えることが大切です。

いかに個々人が備えたとしても、一人ひとりのできることには限界があります。特に、高齢者や身体に障害を持つ方などは、家具の転倒防止対策等の処置をすることや命を守るための避難も困難な場合があります。

災害発生直後は、ボランティアや自衛隊がすぐに駆けつけてくれる訳ではなく、救助はまわりにいる人しかできません。このような公的救助が十分で無いときの地域住民同士の助け合いは、取り分け大きな力となります。

お互いのプライバシーに配慮しながら、日頃から助け合いができる関係性を作ることが大切です。

災害発生後は、地域住民をはじめ、ボランティアや企業、自治体等の様々な人々が関わり合い、復旧・復興に向けて取り組んでいきます。災害時だけでなく、日頃から防災・減災対策を目的にして「協働」することにより、災害に備える地域社会をつくることができます。

住民の命や財産を守ることは、国や地方自治体の最大の任務です。災害が発生した時は、自衛隊や警察、消防による救助活動や、避難所の開設、救援物資の支給、仮設住宅の建設が行われます。また、気象庁や文部科学省、大学などでは災害メカニズムの解明や被害予測に大きな成果を上げています。

私たちはこのような公助による対策や取り組みをよく理解し、協働していくことが大切です。

【参考】

NPO法人日本防災士機構（2018年）「防災士教本」